部下とのコミュニケーションのコツ｜影響を受けた●●を意識する！

先日「せっかく採用した従業員はこうやって育てる！長期定着を目指す人材育成とは？」というテーマのセミナーがあり、知人の人事コンサルタントが講師でしたので、ざっくばらんに意見交換もできるので、参加して来ました。

相互理解・信頼⇒定着と業績向上に繋がるということはたびたびお伝えしていることですが、それを3つの柱で構成されていて、とてもわかりやすかったのでご紹介させていただきます。

今回は「相互理解」についてをお伝えします。

多様化した社員の「価値観」をどう理解するのか？

経営者と従業員、上司と部下、社員間において、世代により価値観に違いがあり、
上の世代の価値観を押しつけないことが肝要なのですが、
アニメなどでも時代の背景がうかがえます。

経営層や経営幹部の多くは50〜60代という企業も少なくはありません。

その頃、マンガやアニメなどは巨人の星、アタックNO.1、というような【スポ根世代】だったのではありませんか？

この世代は上司の命令は絶対でしたから、マネジメント型はトップダウンの環境でした。

上司の指示は絶対でしたが、その反面OJTだけではなく、OFFJTまで長い時間をかけて、面倒を見てもらいました。

その時間を過ごす中で、礼儀やマナー、考え方、ノウハウなどたくさんのことを学ばせてもらいました。

ただ、苦手なことやできないことを克服しできるようになるまで、『マイナスを無くす』ということに多くの時間を費やしていました。

次に40後半〜50代で【ガンダム世代】でしょうか。

この世代はその上の世代の価値観をかろうじて理解し、タテ型のマネジメント世代だと言えます。

30代後半から40代後半にかけては【ドラゴンボール世代】と言われていて、
この世代においては就職氷河期も経験しています。

この頃から従来の日本企業のビジネスモデルだった終身雇用という一種の企業風土も崩れ始め、
会社に対するロイヤリティなどが揺らいできた時代とも言えます。

80年代以降生まれから30代半ばあたりまでは【ワンピース世代】と言われていて、このころには教育環境が大幅に変わったことから「ゆとり世代」「さとり世代」「きずな世代」という呼称もたびたび聞かれているのではないでしょうか。

影響を受けたアニメや価値観だけでも随分違いますよね。
これらをまず知っておくことが大切なのです。

「今どきの若い人は・・・」という台詞、いつ頃から言われていたのか知っていますか？

一説によると約5000年前のエジプトの遺跡から「最近の若者はなっていない、私の若い頃は・・・」という象形文字が見つかったという話があります。

日本でも平安中期の女流歌人、清少納言が若者の言葉の乱れが嘆かわしいと若者批判を言っていたものが残っています。

そう、これはここ最近の現象ではなく、私たちが生まれる遙か昔から脈々と続くものなのです。

なぜ「価値観」の相互理解が、組織に必要なのか？

上記でご紹介した世代毎にトップダウン型マネジメント、ボトムアップ型マネジメントの時代の中で、社会人として経験を積み重ねてきた層からすると、ティール組織やフラットな組織と言われても、それを実現する環境をどうつくれば良いのかがわからないというのが本当のところではないでしょうか？

1on1ミーティングにしても、何を話せば良いのかわからないことから、ついつい業務のミーティングや評価面談のような内容になってしまっているという声もよく聞かれます。

なぜ1on1ミーティングをするのかということがズレてしまっているケースも多々あります。

1on1ミーティングに参加すると●●のチケットを配布するという、ご褒美を用意している企業もあるとか。
1on1ミーティングをすることが目的となってしまっていたのでは何も変わりません。

【個人の価値観を踏まえながら、組織をまとめる鍵は「共通目的」+「相互理解」】

このステップから始めましょう。

「共通の目的」ということが何を指すのかは
経営理念「ミッション」「ビジョン」「バリュー」の整理を行い、
「ミッション（存在意義）」は経営者が社員に明示することが必要となります。

ブランディングなんて必要ないと考えている方に、
インターナルブランディングがなぜ「今」必要なのかを知っていただく良い時期だと感じています。

社員のモチベーションを上げて、ワークエンゲージメントを高めて、長く勤めたいと定着率・社員のロイヤリティを高め、集めるから「集まる」採用へ。

今までと異なる結果を望んでいるなら、変化することを「面倒」という感情で抑えるのではなく、一歩ずつでも進めていくことを選択することです。

人事担当者必読の3つのポイントについて個性、性格を研究してきたロジックブレインだから、
わかりやすく可視化された情報を提供することができます。

ビジネスの進め方、価値観、マネジメントから個人の能力など
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「自分理解」「相手理解」で相互理解の時間が大幅に短縮されます。